特集

情報誌で振り返るアルミ・銅の歴史 ③(1991~2016)

世界戦略と新たなる体制

大安工場始動(1995年6月230号)


満を持して稼働開始。多くの期待が寄せられた
  1937年、鋳造・鍛造品の専門工場として誕生した名古屋工場が、1995年、三重県大安工場に移転し全面稼働を開始。鋳造品の需要増大や幅広い分野に対応するため、新たな生産体制を整えたこの大安工場は「量産技術の強化により、自動車、電機部品を中心に量産品に対応できる工場」「航空機部品を中心にした多品種の生産向上が図れる工場」という2つのコンセプトを基に、メカニカルプレス鍛造、金型鋳造、砂型鋳造、油圧プレス鍛造、機械加工の5工場で構築された。この号では当時取締役兼アルミ・銅事業本部鋳鍛本部長の挨拶文をはじめ、大安工場長、第一製造室室長、係長、鋳造研究室室長らに話を聞き作成した記事を掲載しているほか、竣工記念パーティーの様子も紹介している。

 

グローバル・アイ 東南アジア編 世界市場動向に即応する企業戦略(1997年1月237号)




アジアはもはや低コスト化のための生産拠点ではなく、新たな企業戦略、市場戦略の場となった。そして神戸製鋼の東南アジア生産拠点は、世界各国の市場に向かう世界戦略の役割を担っている。この号では、独自性を持って変貌する東南アジアの特性に対応するシンガポールのSKPL、KLS、マレーシアのKCMA、KPTEC、KPMを訪ね、その背景やそれぞれの施策などについて取材し紹介している。

※ SKPL=Singapore Kobe Pte.Ltd./銅管製造販売、黄銅条およびスリッター加工、銅板条めっき加工
  KLS=Kobe Leadframe Singapore Pte.Ltd./リードフレーム製造販売
  KCMA=Kobe Copper (Malaysia) Sdn.Bhd./銅管および二次加工品製造販売
  KPTEC=Kobe Precision Technology Sdn.Bhd./サブストレート製造販売
  KPM=Kobe Precision Parts (Malaysia) Sdn.Bhd./アルミ、マグネシウム鋳造品の精密加工および販売

 

グローバル・アイ アメリカ編 海外戦略という幌馬車に乗った開拓者たちがいた(1997年11月240号)


グローバル思考から築かれた現地体制の歴史
  神戸製鋼は1950年代、アメリカへ銅管の輸出を開始し、それがアルミ・銅事業本部の海外戦略の始まりとなった。続いてアルミディスク材の輸出も始まり、神戸製鋼のグローバル思考はKPI、KCPIという現地生産体制を築いていった。この号では、激しい世界経済の変貌の中、多くの困難を乗り越えながら築いた海外戦略の軌跡を紹介。記事では、1962年、ニューヨークに初の海外駐在員を派遣したエピソードから、1987年のKPIと1988年のKCPI誕生に至るまでのいきさつを伝えている。

※ KPI=Kobe Precision,Inc./アルミ材ディスク基板製造
  KCPI=Kobe Copper Products,Inc./銅管製造販売

㈱神戸製鋼所 東京本社移転(1999年4月246号)

この年の5月10日、神戸製鋼東京本社が日本橋から大崎へ移転。同年から新しく導入した経営システム「社内カンパニー制」を使用するにあたり、社内情報伝達をより密接にするため、それまで分散していた東京本社の機能を新東京本社に統合することとなった。この号では、移転先となる大崎、そして品川周辺エリアの歴史や文化、注目のスポットなどを紹介している。また、247号では特集で21世紀に向けての課題をテーマに5名の若い社員による座談会「21世紀への課題 若手社員の考えるアルミ・銅カンパニーのあり方」を掲載。「提案型開発営業によるアプローチは市場の拡大を生む」、「リサイクル事業の開発と推進は当社にとっては大きなビジネスチャンスでニューマーケットは必ずある」「さらなるスピードアップに向け、意味のある情報選別力や発信能力を個人が高める必要がある」などの意見が交わされた。

分散していた機能を新本社に集結


㈱コベルコ マテリアル銅管(2004年10月号)

2004年4月1日、神戸製鋼と三菱マテリアル㈱の銅管事業部を統合した銅管製造・販売会社「㈱コベルコ マテリアル銅管(KMCT)」が発足して市場シェアが国内で約37%、また、東南アジアでの約30%シェアとあわせてアジア最大の銅管メーカーが誕生した。この号では、代表取締役、営業本部長、生産本部長、KMCT(Thailand)社長、KMCT(Malaysia)社長らにインタビューし、新会社の感想や展望などを聞いている。KMCTはアジアを中心とする伸びゆく世界市場の中で成長を目指すとし、代表取締役はインタビューの中で「具体的な数値目標をあげ、なおかつ利益もハイレベルなところを狙っていく」と展望を語っている。

世界市場の中での成長を目指して設立
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